電脳

注意スタイルチェック ASC!(アスク) 注意力の測定検査

注意力の欠如が、重大な事故を引き起こす要因!社内の人間が引き起こす”ヒューマンエラー”は、時には会社や社会に壊滅的なダメージを与えるまで発展します。安全確保への努力は、企業の社会的責任です。

「事故防止や作業安全のための教育や指導を行っても効果が上がらない…」という声が多く聞かれます。これは管理をする側にとって、何をポイントにして安全教育を行ってよいか解らないというのが原因ではありませんか?
また、安全教育を受ける従業員にとっては、自分が学ぶべきポイントが解らなかったり、作業現場で「自分がこんなミスをするはずがない」という思い込みがあったりします。

これらの問題に対応するため、注意スタイルチェック”ASC!(アスク)”では、注意意識や安全行動に関する自己評価と実際の注意力を比較し、自分自身の注意力に対する思い込みやギャップを認識してもらうことに主眼を置きました。 ”ASC!(アスク)”の判定結果は、16種類の傾向(スタイル)に分けられ、注意力アップや主観と客観のギャップを埋める為のアドバイス等を提供します。 自分の注意スタイルを認識させることにより、今後の安全行動への動機付けを促すことこそが、安全教育を効果的に行うためのポイントになると確信しております。

注意力スタイルチェック ASC!(アスク)の実施に際して、CDデッキ等の機器と筆記用具をご用意ください。また、検査の進行に関しましては、「実施のCD」で行いますので、監督される方には特別な知識等は必要ありません。

【予めご用意ください】CDデッキ・筆記用具

受検者用判定書

ASC!(アスク)を受検された本人が ご覧になる判定書です。
受検者の注意力の傾向や特徴と、今後の事故防止に向けたアドバイスを記載しています。

自己評価

自己評価(主観的評価)に基づいて意識面・態度面について4段階で判定・コメントしています。

客観的評価

実際の注意力を速さ(作業量)と正確さ(正答率)という2つの指標から捉え、それぞれ4段階で判定し、コメントしています。

客観的評価を詳しくみてみましょう

注意力をコントロールする為の機能(選択と分配・集中と持続)が働いているかを4段階で判定し、コメントしています。

総合評価~注意スタイルとアドバイス~

16種類の注意スタイルとその説明を表示しています。
4段階で判定された自己評価と客観的評価を4つのエリアで表しています。

注意力向上のためのアドバイス

自己評価と客観的評価のズレや問題点に関するコメントや、注意スタイルに基づいた事故防止のためのアドバイスをしています。

管理者用判定書

管理者にお返しする判定書です。

自己評価と客観的評価

自己評価(主観的評価)に基づいて意識面・態度面について4段階で判定・コメントしています。
実際の注意力を速さ(作業量)と正確さ(正答率)という2つの指標から捉え、それぞれ4段階で判定し、コメントしています。

総合評価~注意スタイルとアドバイス~

16種類の注意スタイルとその説明を表示しています。
4段階で判定された自己評価と客観的評価を4つのエリアで表しています。

客観的評価を詳しくみてみましょう

注意力をコントロールする為の機能(選択と分配・集中と持続)が働いているかを4段階で判定し、コメントしています。

注意スタイルからみた特徴とアドバイス

自己評価(主観的評価)に基づいて意識面・態度面について4段階で判定・コメントしています。
実際の注意力を速さ(作業量)と正確さ(正答率)という2つの指標から捉え、それぞれ4段階で判定し、コメントしています。

注意スタイルチェック”ASC!(アスク)”は、それぞれの人間が持つ「注意力」を測定して、その結果を本人と管理者にフィードバックします。
ASC!(アスク)を実施し、個人の注意力がどのような傾向にあるのかを認識することにより、従業員は注意に対する自覚が高まります。
その結果、ヒューマンエラーを最小限に抑え、「事故が企業にもたらす損害費用の削減」「企業イメージや利益の維持、発展に寄与」することができます。

対象となる業界

”ASC!(アスク)”は業界・業種を選びません。全ての作業・お仕事を行う方が対象です。特に下記の業界に最適と考えております。

高度な注意を要する業務を長時間維持するような仕事

医療業界 病院・薬剤師・看護師 など
運輸業界 航空・海運・バス・貨物輸送・鉄道 など
エネルギー業界 電気・ガス・石油・水道 など

分業化した繰り返し作業を長時間するような仕事

製造・流通業界 食品・自動車・商品管理・電気機器 など
通信業界 コールセンター・保守・ネットワーク管理 など

同時に複数の業務をこなすような仕事

金融業界 銀行・信用金庫・証券・保険 など
情報サービス業界 ソフト開発・システム開発 など
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